「インプラントを入れたいけれど、費用が高くて迷っている…」

そんな方にぜひ知ってほしいのが、医療費控除という制度です。

インプラント治療は自由診療であり、保険がきかないため費用が高額になります。

しかし、条件を満たせば確定申告で支払った税金の一部が戻ってくる可能性があります。

つまり、実質的に数万円〜十万円近く安くなるケースがあるということです。

この記事では、医療費控除の仕組みから対象となる費用を解説し、実際にどれくらい戻るのかシミュレーションしていきます。

インプラントは医療費控除の対象になる？

自由診療であるインプラント治療でも、噛む機能を回復する目的で行う場合には医療費控除の対象になります。ここでは、その仕組みと注意点を詳しく見ていきましょう。

医療費控除とは？

医療費控除とは、1年間（1月〜12月）に支払った医療費の合計が10万円（または所得の5％）を超えた場合に、確定申告で税金の一部を取り戻せる制度です。

病気やケガの治療、出産や入院、歯科治療など、「治療を目的とした支出」が対象になります。美容目的の治療や予防のための費用は対象外になります。

インプラントが医療費控除の対象になる理由

インプラント治療は、「見た目を良くするための審美治療」と思われることがありますが、実際は噛む機能を回復する医療行為にあたります。ですから、歯科医師の診断に基づいて行われたインプラント治療は医療費控除の対象になります。

ただし、「歯の色をしたくしたい」「見た目を良くしたい」だけが目的の場合には、審美歯科治療とみなされ、対象になりません。

一般的にインプラントは「噛む機能の回復」にあたります。医療費控除の対象になるか確認してみましょう。

医療費控除の対象になる費用とならない費用

医療費控除を受けるためには、「どの費用が対象になるのか」を正しく理解しておくことが大切です。

対象外のものを申請してしまうと、手続きがスムーズに進まないこともあります。

対象になる費用

インプラント治療では、次のような支出が控除の対象になります。

• インプラントの手術費用
• 検査・CT撮影などの診査費用
• 被せ物（上部構造）・アバットメントの費用
• 治療にかかる薬代・消毒費
• 公共交通機関で通院した際の交通費（電車・バスなど）

インプラントの支払いにデンタルローンやクレジットカードを使用した場合でも、対象になります。実際に支払いを行なった月が対象になるので、支払い日がわかる明細を保管しておくようにしましょう。

対象外となる費用

一方で、次のような費用は医療費控除の対象になりません。

• 美容目的の治療（例：見た目だけを良くしたい場合）
• 歯のホワイトニング
• 通院時のガソリン代・駐車場代（公共交通機関以外）

医療行為と関係のないサプリメント・歯ブラシなどの購入費

噛む機能の回復を目的としているインプラント治療と合わせて、購入したり、受けた治療があったりする場合には、注意しましょう。

実際にどのくらい戻ってくる？

実際にどのくらいの金額が戻ってくるのか、イメージをしていきましょう。

インプラント治療で100万円支払った場合を例にして、シミュレーションしていきます。

条件設定

• インプラント治療費：100万円
• 年間医療費合計：100万円
• 所得金額：400万円
• 所得税率：10％
• 住民税率：10％

この条件の場合に戻ってくる金額を算出します。

控除額の計算

医療費控除の対象となる金額は、自己負担基準額の10万円を差し引いた金額になります。

100万円−10万円（自己負担基準額）＝90万円

この90万円が「所得控除」として差し引かれます。

税率10％の場合、次のような還付が想定されます。

所得税：90万円×10％＝9万円

住民税：90万円×10％＝9万円

合計 約18万円が戻る 計算になります。

この場合は、インプラントの治療費だけで計算していますが、実際には他の病院にかかった費用や、生計を共にする家族の治療費なども合算することができるため、還付金額は変わってきます。

また所得によっても還付金額が大きく変わります。

実質負担のイメージ

治療費が100万円の場合、医療費控除で還付される金額は、先に計算した通り約16万円になります。そうすると実質負担額は、84万円となるわけです。

このように、控除を申請するだけで負担がかなり軽くなります。

他の家族の医療費（歯科治療・病院代・薬代など）と合算して、医療費の金額が増えれば、還付金額もさらに増えます。多くの場合、風邪などで内科にかかっていると思いますので、控除額は増えると想定されます。

所得によっても大きな差があるので、イメージしやすいように表をご覧ください。

＜インプラントの治療費で100万円を使用した場合＞

家族全員分をまとめて申告できる

医療費控除では、同じ生計の家族（配偶者やお子さんなど）の医療費を合算して申請できます。たとえば、ご主人がご家族全員の医療費をまとめて確定申告することも可能です。

家族申請の例

インプラント治療以外でも、ご家族で歯科治療をしている方がいる場合、次のような例が考えられます。

• 主人の虫歯治療：5万円
• 奥さまのインプラント治療：100万円
• お子さんの矯正治療：30万円（医師の指示に基づくもの）

これらの合計は135万円となります。

そうすると、135万円から自己負担基準額を差し引いた金額が対象になります。

135万円−10万円（控除基準）＝125万円

収入400万円で、所得税率10％・住民税10％の場合、約27万円の還付が見込まれます。

医療費控除の申請方法

では申請方法を解説していきます。

申請は確定申告で行う

医療費控除を受けるには、確定申告が必要です。

会社員の方でも、医療費控除分だけ申告することができます。

最近では、国税庁の「e-Tax」システムを利用して自宅からオンライン申告も可能です。

還付金は、申告から1〜2か月程度で指定口座に振り込まれます。

申請に必要な書類等

• 医療機関や薬局の領収書
• 医療費通知書（健康保険組合から届くもの）
• 通院交通費の記録（メモでも可）
• マイナンバーカードまたは通知カード
• 還付を受け取るための銀行口座情報

領収書は提出不要ですが、税務署から求められたときに提示できるよう5年間保管しておく必要があります。

日頃から病院にかかった時の領収書等をまとめておくようにすると良いでしょう。

申請をし忘れてしまった場合

医療費控除は、治療を受けた年の翌年から5年間さかのぼって申請可能です。

「数年前にインプラントを入れたけれど申告していなかった」という場合でも、領収書があれば申請できます。

まとめ

インプラント治療は、噛む力を取り戻し、生活の質を高めるための大切な治療です。

保険内診療と比較して、費用は高くなりますが、医療費控除を活用すれば実質負担を減らすことができます。

「費用が心配で踏み切れない」という方も、医療費控除を上手に利用すれば、費用が少し削減できることを含めて、再度検討してみてください。

なぎ歯科クリニックでは、治療前にしっかりとお見積もりをお出ししています。

医療費控除について知りたい方も、ぜひお尋ねください。

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なぎ歯科クリニック大島　理事長　杉本義樹